株式会社シンサイト 適格機関投資家のみを対象とする有価証券の私募として掲示する当会社の経営計画書

 

　当ブログの筆者である私・紅林広樹が代表取締役を務める株式会社シンサイトの経営計画書へのリンクをここに載せることといたします。なおこの経営計画書は、金融商品取引法第二条第３項に規定された、有価証券に対する投資に係る専門的知識及び経験を有する適格機関投資家のみを対象とする有価証券の私募として掲示しております。

バイク 青春 想い出 世界 日本企業

イラスト　asantosg / PIXTA(ピクスタ)

人はジェットコースターに爽快な気持ちを感じるように、直にスピードや風を体感できるバイクは、単に移動の手段としてではなく、趣味の一つとして人気があります。

私も高校生の頃に、学校の仲間数人と、原付きバイクの免許を取りに行きました。

全員運良く合格したのですが、一つ問題がありました。それは、学校に見つかったら免許を取り上げられるということでした。

免許を取り上げられる規則は、当時の高校のスタンダードだったのか、私が通う私立高校特有のものだったのか記憶が定かではないのですが、そういう校則がありました。

確かにバイクは転倒の危険などもあり、学校側の言い分も理解できるのですが、若さゆえの好奇心や反抗心などもあり、納得がいかなかったからこそ、皆で取りに行ったのだと思います。

起業してからの一年を振り返って

ちょうど一年前に、法務局で法人登記の申請をした。

申請が延び延びとなってしまったが、今日のこの日で良かったと思った。

なぜならその日が、住んでいる街の、小学校の入学式だったからだ。

ピカピカのランドセルを背負う、初々しい子供たちを見て、この日で良かったと思った。

俺は、こういう子供たちのために会社を立ち上げるのだ、決して綺麗事ではなく、そう思った。

LINEが日本で普及した理由

画像　 enase・PIXTA(ピクスタ)

日本におけるスマホのメッセージアプリは、韓国企業NHNの日本法人・NHN Japanが開発した「LINE」が、サービス開始当初から広く使われています。

なぜ、LINEはこれほどまでに日本で普及したのでしょうか。

理由の一つ目は、携帯電話の番号をアドレスとしてメッセージが送れるショートメールで、当初、携帯会社が違うと送受信できなかったことが挙げられます。

LINEがサービスを開始した2011年当時、スマホの普及率は２割前後であり、フィーチャーフォン（ガラケー）は主にキャリアメールでやり取りされていましたが、ショートメールは電話番号を知っているだけで簡単にメッセージが送れたため、重宝していました。

確かにショートメールは送れる文字数が少ないですが、ポケベルで084(おはよー)などと交流していた世代からすると特に問題はなく、ショートメールからキャリアメールへ、もちろん今であれば、ショートメールから別のWebサービスに誘導することも可能です。

しかし当時の日本では、この国際規格であり、ほぼすべての携帯電話に備わり、海外では広く利用されているショートメールが、違うキャリア間において使うことができませんでした。

国民の小さな声を無視する政党・公明党 本格的な宗教課税で４兆円

公明党と聞いて思い浮かべるイメージは何でしょうか？

「個人攻撃・誹謗中傷・脅しがあった」

という、ある方が創価学会を訴えた理由として語ったものかもしれません。

それとも、

「母の謎の転落死事件の隠蔽に、創価学会が関わっていた」

というある方が語っているものかもしれません。

表の顔と裏の顔。

私もTwitterなんかでは、マイホームパパをアピールしておりますが、家では邪魔者扱いされたりもしているように、程度の差こそあれ、誰しもが公の前では自分を良く見せようとしています。

国民のガス抜きとスピン報道のための文春砲 卑怯な雑誌・週刊文春の正体

MicroOne / PIXTA(ピクスタ)

雑誌・週刊文春の不倫スクープは、世間ではもうお馴染みとなっているようです。

不倫報道は、有名人に対する興味・嫉妬・羨望なども重なり、巷では話のネタとして盛り上がるのだと思われます。

しかし、不倫は夫婦間や家族間の問題であり、本人たちと関係ない週刊誌の記者が、待ち伏せなどをしてまで他人のプライベートを暴くことは間違っていると思います。

週刊文春は、過去小室哲哉さんの密会についても執拗に追及し、世間から大々的にバッシングを受け、編集長が見苦しい言い訳をし、記事をこっそりネットから削除したにも関わらず、いまだに懲りず、芸能人の色恋を暴いているようです。

そんな他人のプライベートに土足で踏み込み、第三者へと激しく攻撃する週刊文春ですが、自分たちへの批判はなかったことにしてしまうような卑怯な雑誌です。

価値観が「モノからコトへ」変わったとしても、「モノそのものがコトへ移り変わる」事象を自動車産業から考察します

Canva - 提供者：Lisa Fotios　

最近よく聞く言葉に、「モノからコトへ」というものがあります。

この言葉を経済産業省では、「モノ」である物質的価値から、「コト」である情緒的価値へのシフトと定義しています。

「モノ消費」とは、所有を主な目的として物品を購入することであり、「コト消費」とは、体験や人間関係に価値を置く、レジャーやサービスへの消費のことです。